配偶者やパートナーに伝えるべき？出生前検査の伝え方・向き合い方
出生前検査（Prenatal Testing）は、胎児の健康状態や遺伝的異常の可能性を事前に把握する重要な手段として広く認知されつつあります。特に、非侵襲的出生前遺伝学的検査（NIPT）の登場により、母体の血液から胎児の染色体異常を判定できるようになったことで、「検査を受けるかどうか」「結果をどう捉えるか」「誰に伝えるべきか」という新たな課題が浮上しています。
本記事では、出生前検査の背景から、配偶者やパートナーとの情報共有の重要性、伝え方のポイント、倫理的・心理的な向き合い方まで、研究や医療現場の声をもとに深掘りしていきます。
出生前検査とは？主な種類と目的
出生前検査とは、妊娠中に胎児の健康状態や遺伝的リスクを調べる検査の総称です。主に以下の2種類に分類されます。
① 非確定的検査（スクリーニング検査） ・母体血清マーカー検査 ・超音波検査 ・NIPT（Non-Invasive Prenatal Testing）
② 確定的検査 ・羊水検査 ・絨毛検査
スクリーニング検査はあくまで「可能性」を示すものであり、陽性と判定されても確定ではありません。対して確定的検査は精度が高く、染色体異常などの確定診断が可能ですが、侵襲性が高いため流産リスク（約0.1〜0.3%）を伴います。
近年注目されているNIPTでは、母体血中に含まれる胎児由来のDNA断片を解析し、ダウン症（21トリソミー）などのリスクを高精度で推定できます【参考：Benn et al., 2013（https://doi.org/10.1016/j.ajog.2012.06.021）】。
出生前検査を受けるかどうか：個人の選択とパートナーの役割
出生前検査は医学的な判断だけでなく、価値観や倫理観に深く関わる選択です。検査を受けるかどうかは、単なる“医療行為”ではなく、“人生の決断”でもあります。
この判断は、母親だけに委ねられるものではありません。胎児は2人の命を受け継いでいます。たとえ妊娠中の身体的変化や検査の負担が女性に集中していたとしても、その情報はパートナーと共有され、共に受け止めていくことが重要です。
たとえば、検査の結果としてダウン症などの異常リスクが示された場合、妊婦一人では抱えきれない心理的・社会的な衝撃があるでしょう。ここで支え合える関係性かどうかが、妊娠継続の判断や、今後の育児方針にも大きく関わります。
伝えるべき？迷ったときの判断基準
「パートナーに言うべきかどうか」は、以下の観点で考えると整理しやすくなります。
●意思決定への参加の有無 出生前検査の結果は、妊娠の継続可否や医療方針に直結するため、倫理的にも共同意思決定が望まれます。
●心理的なサポート体制の確認 不安を一人で抱え込まず、共に悩み、共に考える姿勢が信頼関係を育てます。
●関係性の透明性と将来への影響 将来、子どもの健康状態に関して何らかの問題が起きた際、「なぜ話してくれなかったのか？」と不信感を抱かれるリスクもあります。
つまり、「言わないリスク」の方が「言うリスク」よりも、将来的に大きくなる可能性があるのです。
伝えるタイミングと方法：正直さと配慮のバランスを
伝えると決めたら、次はその“タイミング”と“方法”が重要です。
タイミングのポイント： ・検査を受ける前に話すことで、同意と理解が得やすくなります。 ・すでに検査を受けた後であれば、結果の前に説明しておくと混乱を防げます。 ・陽性結果が出た後は、できるだけ早めに率直に伝える方が望ましいでしょう。
伝え方のポイント： ・感情的になりすぎず、「あなたと一緒に考えたい」と伝える姿勢を大切に。 ・医学的情報や検査の限界についても整理した上で話す。 ・必要なら医師や遺伝カウンセラーの同席も検討する。
夫婦・カップル間の“温度差”をどう埋めるか
出生前検査に関する意見が夫婦間で一致しないケースも少なくありません。たとえば：
- パートナーは「検査は必要ない」と言うが、妊婦本人は「将来のために知っておきたい」と感じている
- 一方は「異常があったら中絶も考える」と考えているが、もう一方は「命は授かったものとして受け入れるべき」と信じている
こうした価値観の違いは、夫婦間の溝を生む可能性もあります。解決のヒントは以下のとおりです。
●感情ではなく価値観を言語化する 「なぜ検査を受けたいのか」「なぜ受けたくないのか」背景にある考え方を明確に共有しましょう。
●第三者の視点を入れる 遺伝カウンセラーや産婦人科医の立場を交えることで、冷静な判断がしやすくなります。
●“正解”は一つでなく、“納得解”を目指す 100%一致する必要はなく、お互いの思いを尊重しながら“歩み寄る”ことが重要です。
遺伝カウンセリングの活用：伝える前にも、伝えた後にも
日本ではまだ認知度が高くない「遺伝カウンセリング」ですが、出生前検査を巡る意思決定においては極めて有効です。
遺伝カウンセラーは、医学的・倫理的な知識を有しながら、クライアントの価値観に寄り添った判断をサポートします。具体的には以下のような支援が受けられます。
- 検査の意義やリスクの説明
- 検査結果をどう捉えるかの心理的サポート
- 家族間のコミュニケーションの助言
- 将来への備え（障害受容、支援体制など）の情報提供
「伝えるべきかどうか迷っている」「話し合いがうまくいかない」と感じたら、第三者の助けを借りることで、状況が一気に前向きになることもあります。
【参考：NSGC – National Society of Genetic Counselors（https://www.nsgc.org/）】
胎児の命と向き合うことの重みと誠実さ
出生前検査は、科学の進歩がもたらした「新しい選択肢」でありながら、倫理的な葛藤を抱えやすい領域でもあります。「命をどう捉えるか」「自分たちの家族像は何か」という問いと向き合うことになります。
たとえば、NIPTの結果から陽性判定を受けた際、その後の検査（羊水検査）や、場合によっては妊娠継続の可否という重大な決断が求められることもあります。
このとき、重要なのは「正解を出す」ことではなく、「どんな選択をしたとしても、自分たちで納得できる答えを導き出すこと」です。その過程において、パートナーとの信頼関係と対話は、非常に重要な基盤になります。
信頼関係の再構築と未来への備え
伝え方や共有の仕方によっては、一時的にパートナーとの関係に亀裂が入ることもあるかもしれません。しかし、それは「問題」ではなく、「信頼の再構築」のプロセスとも言えます。
- 検査をめぐる意見の違いを乗り越えた経験
- 障害リスクと向き合った時間
- 苦しみながらも一緒に決断した記憶
これらは、今後の育児や家族形成においてかけがえのない“絆の基盤”となります。逆に、話さなかった・話せなかったという後悔が将来に影を落とすこともあります。
出生前検査と家族関係の変容：新たな「選択」がもたらす葛藤
出生前検査は、かつては医療機関で限られたケースに用いられていた高度医療でしたが、非侵襲的検査技術（とくにNIPT）の普及により、一般家庭にも“選択肢”として浸透しつつあります。
その結果、妊娠は「自然な過程」から、「選択と判断の連続」に変化しています。つまり、これまで見えなかった遺伝的情報を早期に知ることが可能になった一方で、知った上で“どう生きるか”という問いが、ごく一般の夫婦・カップルにも突きつけられているのです。
特に、以下のような要因が複雑に絡み合うことで、パートナーとの意思疎通はさらに難易度を増しています。
- 高齢出産による染色体異常リスクの上昇
- 家族歴（先天性疾患や障害のある親族）による不安
- キャリアとしての遺伝子変異保有の可能性
- 医療的判断と宗教的・文化的価値観の衝突
このような背景を考慮すると、出生前検査は単なる「健康診断」ではなく、家族観・命への姿勢・倫理観が問われる“人生の決断装置”として機能しているといえます。
伝えることを避ける心理とその代償：なぜ話せないのか？
多くの妊婦が「検査を受けるか迷っている」「結果をパートナーに言えない」と語る背景には、単なる情報伝達では済まない、深層心理が隠れています。主な心理的ハードルは以下の通りです。
●自分が責任を問われるのではという恐れ 遺伝子の異常が発見された場合、「これは私のせいなのではないか」という罪悪感に苛まれ、結果的に情報を共有できないというケースがあります。
●パートナーの理解不足への不安 そもそも遺伝医療に関する知識や関心が薄いパートナーに、遺伝子変異や染色体異常の話をしても理解されないのでは、という懸念が語られます。
●家族や親族からのプレッシャー 義両親からの「健康な子どもを望む」というプレッシャーが影響し、検査をしていること自体を隠してしまうこともあります。
しかし、こうした“伝えない選択”は、短期的には衝突を回避できても、将来的な信頼の損失や、親子関係への影響を及ぼすリスクがあります。事実として、出生後に障害が明らかになった際、「なぜ検査結果を話してくれなかったのか」という夫婦間の対立や責任のなすりつけに発展するケースも報告されています。
倫理的観点から考える情報開示の意義
近年、遺伝子情報の取り扱いに関する倫理的ガイドラインが国際的にも整備されつつあります。日本では「ヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針（厚生労働省・文部科学省・経済産業省）」が存在し、医療現場ではインフォームド・コンセント（IC）の厳格な実施が義務付けられています。
この文脈において、パートナーへの情報開示は倫理的にも重要です。なぜなら、胎児の遺伝子情報は両親双方に関わるため、“共有資産”として取り扱われるべきだからです。
また、2022年に日本産科婦人科学会が発表した見解では、「出生前検査の実施にあたっては、夫婦またはパートナー間で十分な対話と合意が求められる」と明記されており、倫理的合意形成の重要性が強調されています。
【参考文献】 ・日本産婦人科学会 倫理委員会報告書（https://www.jsog.or.jp/） ・International Society for Prenatal Diagnosis (ISPD) Position Statement（https://ispdhome.org/）
“沈黙”が家族機能に与える影響：発達心理の観点から
出生前検査の結果を一方の親だけが知っている状態で出産・育児を迎えると、長期的には家族機能の歪みを引き起こすリスクがあります。
臨床心理学の研究では、次のような影響が指摘されています。
- 育児方針における温度差が拡大しやすい
- 子どもへの接し方や進路に無意識の偏りが生じる
- 情報を隠されていた側のパートナーが疎外感を抱く
また、こうした心理的緊張状態は、子どもが成長する過程での家族間の信頼関係に悪影響を与える可能性もあると報告されています。
とくに、障害をもつ子どもの育児においては、両親の価値観の一致が予後に大きく影響することが明らかになっています。情報共有は、親子三者の健全な発達の基盤でもあるのです。
【参考文献】 ・Shakespeare, T., & Watson, N. (2001). The social model of disability: An outdated ideology? (https://doi.org/10.1080/09687590120034578)
宗教・文化的背景と情報の共有スタンス
世界的に見ると、出生前検査への態度や情報共有のあり方には文化的差異が顕著です。たとえば：
- カトリック文化圏では、中絶に強い倫理的制限があるため、出生前検査を受けない／受けてもパートナーに伝えない傾向がある
- イスラム圏では、妊娠初期に限り中絶が認められる場合もあり、検査と情報共有が積極的に行われる
- 日本や韓国では、倫理的葛藤と共に“家族の名誉”や“体裁”が絡み、伝達が難しくなるケースも
このように、「伝えるかどうか」は、単なる個人の判断ではなく、社会規範・宗教・価値観と密接に関係しています。したがって、グローバルな観点では「正解は一つではない」と理解することが重要です。
実例に学ぶ：夫婦が乗り越えた“対話の壁”
以下は、実際に出生前検査の情報共有をめぐって葛藤したカップルの事例です（プライバシー保護のため一部改変）。
ケース1：35歳女性（第1子妊娠）・ITエンジニアの夫 妊婦は自分の年齢リスクを懸念し、NIPTを独断で受けたが、陽性判定が出てから初めて夫に打ち明けた。夫は強いショックを受け、最初は口論に発展したが、遺伝カウンセラーを交えての面談を経て、両者とも納得のうえで羊水検査を実施。最終的に陰性であることが確認され、夫婦間の信頼関係が強化された。
ケース2：28歳女性・パートナーは再婚者で子ども2人 検査の必要性について意見が食い違い、女性は「何も問題がなければ不必要」と主張。男性側は過去にダウン症の兄弟を持っており、「万が一のために知っておきたい」と考えていた。最終的に遺伝リスクに関する情報を医師から聞く機会を設け、双方が歩み寄り検査を実施。「話してくれてよかった」と振り返っている。
出生前検査の“共有設計”を考える
パートナーに情報を伝えることは「イベント」ではなく、「プロセス」であると捉えることが重要です。以下のような“共有設計”を事前に行っておくことで、感情的な衝突を最小限に抑えることが可能です。
- 事前に話し合うテーマを明確にする（例：検査の目的、受けるか否か、結果の扱い方）
- 必要に応じて専門家を交えて中立な場をつくる
- 情報を1度に詰め込まず、段階的に共有する
- 感情的反応が出たときは一旦時間を置く
- 最終的な決定は“合意”として文書化・記録するのも有効
このように、情報共有は感情論ではなく、「リスクコミュニケーション」として設計することが、カップル間の信頼と判断の質を高めるカギとなります。
出生前検査をめぐる情報格差：ジェンダー視点から考える
出生前検査に関しては、情報の非対称性が大きな課題とされています。特に、妊娠・出産が女性の身体に起こる事象であることから、自然と女性側に情報が集中し、パートナーが「蚊帳の外」に置かれてしまう構図が生まれやすいのです。
実際、以下のような状況が多くの家庭で起きています。
- 通院や検査の場面にパートナーが同伴できない
- 医師や看護師が女性に対してだけ説明を行い、パートナーの理解が置き去りにされる
- ネットでの情報収集も妊婦向けが中心で、男性パートナー向けの教育機会が少ない
これにより、「検査は妻の問題」「自分は口を出すべきではない」という誤解が生まれやすくなります。しかし、遺伝情報は半分ずつ両親から子に受け継がれるものであり、出産・育児もパートナーシップに基づく共同作業である以上、この情報格差は是正されるべきでしょう。
●男性への啓発も不可欠 2021年に厚生労働省が行った周産期医療に関する調査では、「パートナーの出生前検査に関する知識は不十分である」との回答が医師側からも多数寄せられています。検査の選択や倫理的ジレンマを妊婦だけに背負わせない社会構造を築くには、男性にも遺伝医療の基本的なリテラシーを持ってもらうことが重要です。
【参考】厚生労働省「母子保健の現状と課題」（https://www.mhlw.go.jp/）
出生前検査の結果と向き合う：関係性の“転機”としての捉え方
出生前検査の結果は、良い意味でも悪い意味でも、夫婦・カップルの関係に大きな影響を与えます。とくに、陽性（高リスク）の結果が出た場合は、次のようなプロセスを経ることが多いとされています。
- 初期反応（混乱・否認・怒り）
- 情報収集と理解の深化
- 意思決定（さらなる検査・妊娠継続の可否）
- 新しい現実の受容
- 関係性の再定義
この一連のプロセスは、一般的なカウンセリング理論における「喪失体験と適応」の段階モデルと似た構造を持っています。重要なのは、どの段階においても“対話”を止めないことです。
●結果がもたらす“見えなかった価値観”の可視化 出生前検査は、夫婦それぞれが「命」「障害」「育児」「家族」についてどのような信念を持っているかを浮き彫りにします。これは同時に、関係性を深めるきっかけにもなり得ます。
たとえば、「障害があるとわかっても生みたい」という価値観を持つ人がいる一方で、「現実的に支援体制が整っていないなら出産は厳しい」と考える人もいます。いずれが正しい・間違っているではなく、どうやって折り合いをつけるかが問われるのです。
社会的支援制度を知ることで、伝える勇気につながる
出生前検査の結果を伝えるうえで、「伝えたらどうなるのか？」という将来への不安が妨げになることもあります。しかし、現代日本では障害児や発達特性のある子どもを育てる家庭に対して、以下のような支援制度が用意されています。
- 自治体の障害児通所支援（児童発達支援・放課後等デイサービス）
- 医療費助成制度（小児慢性特定疾病・乳幼児医療費助成など）
- 障害児保育対応の認可保育園・幼稚園の整備
- 就学前相談・特別支援教育の充実
- 障害基礎年金の支給対象拡大（18歳以降）
これらの情報をパートナーと共有することで、「もし検査結果が陽性だったとしても、2人で支えていける」というビジョンを描くことが可能になります。単に“不安な話”として伝えるのではなく、“対策のある話”として提示することで、対話が建設的になりやすいのです。
「伝えたけれど、伝わらなかった」時の対応
検査について正直に伝えたのに、パートナーがうまく反応してくれないという場面もあります。よくある反応例と、それに対する対応策は以下のとおりです。
反応①：「そういうの、気にしすぎだよ」 → 相手は防衛的な態度で受け止めている可能性があります。情報や感情の共有ができるタイミングを見直し、「心配だからではなく、2人で準備したいから話している」と再説明を。
反応②：「君が決めていいよ」 → 一見すると尊重のようで、実は責任を回避しているケース。具体的な場面（たとえば“中絶”や“特別支援教育”）を例に出して、「どう思う？」と問いかけてみる。
反応③：「それって、俺のせいかもしれない？」 → 遺伝的な責任を一方的に背負おうとするタイプ。ここでは「遺伝は誰のせいでもない。両親のDNAが重なっての可能性」と伝え、医療者の説明を活用するとよいでしょう。
出生前検査を機に高まる“カップルとしての成熟度”
出生前検査の話し合いは、ときに厳しく、しんどいプロセスになります。しかし、このプロセスを経た夫婦・カップルの多くが「信頼関係が強まった」「家族になる実感を得た」と語っています。
これらの関係性には、共通する要素があります。
- 自分の考えだけでなく、相手の価値観を聴く姿勢
- 決断を焦らず、“話し合うこと自体”を大切にする
- 感情に押されすぎず、情報をもとに冷静な判断を心がける
このように、出生前検査は“情報を得る場”であると同時に、“パートナーシップを確認する場”でもあるのです。伝えることを怖れず、率直に向き合うことが、結果的に家庭の安定につながっていくのです。
まとめ
出生前検査は、命や家族のあり方に深く関わる選択であり、その情報を配偶者やパートナーと共有することは極めて重要です。伝える際にはタイミングや方法に配慮し、感情だけでなく事実や支援制度もあわせて伝えることで、建設的な対話が可能になります。検査の結果を一緒に受け止めることで、夫婦やカップルの絆はより強固なものとなり、将来の育児や家族形成にも大きな安心感をもたらします。話し合いこそが、最善の選択を導く鍵です。
